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過去の講演会・セミナー出講

みずほ総合研究所のエコノミスト・研究員・コンサルタントが出講した講演会・セミナー等を紹介しています。

※所属、職位は出講当時のものです。

リサーチ

2011年11月29日
米国の経済財政運営について
財務総合政策研究所「国際的な資金フローに関する研究会」第3回会合
(ニューヨーク事務所長 安井明彦)
2011年11月26日
米国財政・国債市場を巡る最近の動向と課題
証券経済学会「第76回全国大会ワークショップ」
(市場調査部 シニアエコノミスト 小野 亮)
2011年10月28日
内外経済の中期展望
社団法人経済企画協会「月例経済セミナー」
(経済調査部 シニアエコノミスト 山本康雄)
2011年10月22日
オランダ・韓国における食クラスター
日本フードシステム学会「2011年度秋季研究会」
(政策調査部 主任研究員 堀 千珠)
2011年10月14日
中小企業向け貸出の経済分析:理論と現実
金融庁・金融審議会「我が国金融業の中長期的な在り方に関するワーキング・グループ」第5回
(政策調査部 主席研究員 小野有人)
2011年10月8日
韓国における新興市場開拓への取り組み—国家ブランディング戦略が企業の市場開拓を側面から支援—
多国籍企業学会「第26回東部部会例会」
(アジア調査部 主任研究員 苅込俊二)
2011年9月17日
欧州銀行ストレステストの評価と欧州金融・経済情勢の展望
中央大学「公開研究会」
(市場調査部 シニアエコノミスト 中村正嗣)
2011年9月15日
大震災後の日本—過去の危機から学ぶもの
公益社団法人日本経済研究センター「大阪セミナー」
(チーフエコノミスト 高田 創)
2011年8月31日
Differentiated Use of Small Business Credit Scoring by Relationship Lenders and Transactional Lenders: Evidence from the Firm–Bank Matched Data in Japan
独立行政法人経済産業研究所(RIETI)
(政策調査部 主席研究員 小野有人)
2011年8月10日
日本のEPAと日本企業による活用
大阪商工会議所「第17回貿易部会 日韓FTA 比較セミナー」
(政策調査部 上席主任研究員 菅原淳一)
2011年7月23日
金融危機後のグローバル金融機関のビジネスモデル~課題と展望~
中央大学経済研究所「国際経済研究部会」
(金融ビジネス調査室 上席主任研究員 新形 敦)
2011年7月20日
アメリカ経済の現状と展望
桜美林大学「2011年度 第3回産業研究所 定例研究会」
(政策調査部 主任研究員 西川珠子)
2011年7月4日
台湾経済の現状~北陸企業から見た台湾の戦略的価値~(PDF/1.42MB)PDF
北陸環日本海経済交流促進協議会「環日本海講演会」台湾セミナー
(アジア調査部中国室長 伊藤信悟)
2011年7月2日
金融危機後のグローバル金融機関のビジネスモデル~課題と展望~
中央大学経済研究所「金融システム研究会」
(金融ビジネス調査室 上席主任研究員 新形 敦)
2011年6月20日
アジア諸国の現状について(2)~ 経済概況比較
岡山県産業振興財団「岡山ものづくり中小企業グローバル展開セミナー」
(アジア調査部 主任研究員 稲垣博史)
2011年6月17日
Development of SME financing in Japan
政策研究大学院大学
(政策調査部 主席研究員 小野有人)
2011年6月16日
米国経済動向
財団法人産業経理協会
(市場調査部 シニアエコノミスト 小野 亮)
2011年6月13日
米国におけるリテール証券会社の特徴~顧客資産コンサルティングと様々なツールの提供~
公共財団法人日本証券経済研究所「証券経営研究会」
(金融ビジネス調査室 主任研究員 大木 剛)
2011年6月2日
A3 Triangle Initiative on Monetary and Financial Cooperation for Korea, China and Japan
独立行政法人経済産業研究所(RIETI)「Group of 15 Experts 全体会議」
(政策調査部 主席研究員 小野有人)
2011年5月30日
第233回 迷走する欧州~欧州経済と金融機関の現状と課題
日本証券経済倶楽部「時事問題懇談会」
(市場調査部長 長谷川克之)
2011年5月27日
TPPの概要とその我が国への影響
日本アセアンセンター「TPPセミナーレポート」
(政策調査部 上席主任研究員 菅原淳一)
2011年5月23日
東アジア(除く中国)・オセアニア経済における新たな動きと諸問題
財務総合政策研究所「世界経済の新たな動きに関する研究会」
(アジア調査部長 平塚宏和)

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