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書籍

みずほ総合研究所のエコノミスト・研究員・コンサルタントが執筆した書籍を紹介しています。

※所属、職位は執筆当時のものです。

単行本

2017年12月6日
経済がわかる論点50 2018『経済がわかる論点50 2018』
みずほ総合研究所 著
東洋経済新報社 発行
2017年10月23日
シナリオ分析 異次元緩和脱出 ~出口戦略のシミュレーション~『シナリオ分析 異次元緩和脱出 ~出口戦略のシミュレーション~』
みずほ総合研究所 高田 創 著
日本経済新聞出版社 発行
2017年9月15日
国際金融規制と銀行経営 ~ビジネスモデルの大転換~『国際金融規制と銀行経営 ~ビジネスモデルの大転換~』
みずほ総合研究所 著
中央経済社 発行

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実務冊子

2017年8月21日
改訂版 非上場会社の従業員持株制度(実務小冊子シリーズ2)『改訂版 非上場会社の従業員持株制度(実務小冊子シリーズ2)』
みずほ総合研究所 相談部 編集発行
2017年7月1日
金融機関営業担当者のための法律・税金・会計ハンドブック(平成29年度版)『金融機関営業担当者のための法律・税金・会計ハンドブック(平成29年度版)』
みずほ総合研究所 相談部 編集発行
2017年2月19日
会社法Q&A(実務小冊子シリーズ17)『会社法Q&A(実務小冊子シリーズ17)』
みずほ総合研究所 相談部 編集発行

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みずほ会員制度FORUM-M出版物

会報誌『Fole』

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経営参考BOOK

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その他書籍(部分執筆等)

2017年5月26日
『米国の対外政策に影響を与える国内的諸要因』(公益財団法人日本国際問題研究所)
「第一部 対外政策の基盤となるマクロレベルの動向 第3章 米国の所得格差と2016年の大統領選挙」を担当
(欧米調査部長 安井明彦)
2016年7月16日
『Variety and Alternatives of Catching-Up』(Palgrave macmillan)
3. The Narrow "Breadth of R&D" and the Bottleneck of Technologial Catch-Up: A Case Study of Taiwan's Flat Panel Display Industry from the Perspective of the R&D Strategy of AMOLED
(アジア調査部 中国室長 伊藤信悟)
2015年12月11日
『金融時事用語集2016年版』(金融ジャーナル社)
「フィンテックと銀行グループ規制」「重要性増すダイバーシティ経営」「コミットメントライン契約」「SRIファンド」「クラウドファンディング」「高度プロフェッショナル労働制度」「社会的インパクト投資」「プライムレート」を担当
(金融調査部、政策調査部、コンサルティング部)
2015年4月10日
『FTA戦略の潮流 課題と展望』(文眞堂)
「第3章 メガFTA時代を先導するTPP」を担当
(政策調査部 上席主任研究員 菅原淳一)
2015年3月10日
『東日本大震災復興研究IV:新しいフェーズを迎える東北復興の提言—「創造的復興」は果たせるか、4年目のレビュー』(南北社)
「第1部 震災復興企業実態調査 第2章 被災地企業の資金調達」を共同担当
(政策調査部 主席研究員 小野有人)
2014年11月29日
『エネルギーと新国際秩序』(日本エネルギー経済研究所)
「第二章 国際環境の変化と発展のシナリオ 第四節 ロシア情勢の変化と展望」を担当
(欧米調査部 主任研究員 金野雄五)
2014年11月28日
『2035年の経済社会とイノベーション 超成熟社会発展の経済学II』(慶應義塾大学出版会)
「第八章 金融業界の長期的な展望と課題」を担当
(金融調査部 金融ビジネス調査室長 小野裕士)
2014年10月31日
『中国市場と日中台ビジネスアライアンス』(文眞堂)
「第2章 中国における日台アライアンスの基盤とその変化の可能性—「台湾活性型対中投資」を中心に—」を担当
(アジア調査部 中国室長 伊藤信悟)
2014年10月2日
『Interfirm Relationships and Trade Credit in Japan: Evidence from Micro-Data』(Springer)
(政策調査部 主席研究員 小野有人)
2014年3月10日
『東日本大震災復興研究III:震災復興政策の検証と新産業創出への提言』(河北新報出版センター)
「第1部 震災復興企業実態調査 第2章 被災地企業の資金調達」を共同担当
(政策調査部 主席研究員 小野有人)
2013年12月13日
『金融時事用語集2014年版』(金融ジャーナル社)
「短期金融市場」「クラウドファンディング」「プライムレート」「コミットメントライン契約」「復興支援ファンド」「SRIファンド」を担当
(金融調査部、政策調査部、市場調査部)
2013年10月24日
『アジア太平洋の新通商秩序 TPPと東アジアの経済連携』(勁草書房)
「第16章 アジア太平洋の経済統合とTPP」を担当
(政策調査部 上席主任研究員 菅原淳一)
2013年10月17日
『日本の国際競争力—貿易・国際収支の構造的変化がもたらすもの』(中央経済社)
「第1部 我が国の貿易・国際収支の構造的変化 第2章 我が国の所得収支構造の変化」を担当
(市場調査部 シニアエコノミスト 野口雄裕)
2013年4月20日
『ユーラシア地域大国の持続的経済発展(シリーズ・ユーラシア地域大国論1)』(ミネルヴァ書房)
「第3章 対外開放の政策と結果」を担当
(政策調査部 主任研究員 金野雄五)
2013年3月9日
『東日本大震災復興研究II:東北地域の産業・社会の復興と再生への提言』(河北新報出版センター)
「第2章 被災地企業の資金調達」を共同担当
(政策調査部 主席研究員 小野有人)
2013年2月28日
『十勝型フードシステムの構築』(農林統計出版)
「第3章 食品クラスターへの取り組みに向けて—オランダ・韓国の事例を参考に—」を担当
(政策調査部 主任研究員 堀 千珠)
2012年5月21日
『日本のTPP戦略 課題と展望』(文眞堂)
「第8章 日本のTPP交渉参加を巡る論争」を担当
(政策調査部 上席主任研究員 菅原淳一)
2012年4月20日
『通商政策の潮流と日本』(勁草書房)
「第15章 日本のTPP参加問題」を担当
(政策調査部 上席主任研究員 菅原淳一)
2011年12月13日
『金融時事用語集2012年版』(金融ジャーナル社)
「金融サミット」「コミットメントライン契約」「CSR」「SRIファンド」「プライムレート」「短期金融市場」を担当
(金融調査部、政策調査部、市場調査部)
2011年5月31日
『跨域投資與合作:台日商策略聯盟理論與實務』(INK印刻文學生活雜誌出版有限公司)
「台日合資在中國:理論發展的貢獻與相關課題」、「兩岸新局與台日合作趨勢」を担当
(アジア調査部中国室 上席主任研究員 伊藤信悟)
2011年4月15日
『シリーズ アメリカ・モデル経済社会 第10巻 アメリカ・モデルの企業と金融』(昭和堂)
「第6章 金融危機とアメリカの中小企業金融—資金調達環境の規模間格差の実態と企業金融支援策の効果—」を担当
(政策調査部 主任研究員 西川珠子)
2011年4月1日
『地域旅で地域力創造:観光振興とIT活用のポイント』(学芸出版社)
「第3章 地域とファンをつなぐICT」を担当
(研究開発部 上席主任研究員 岩城博之)
2011年3月30日
『シリーズ・現代の世界経済 第2巻 現代中国経済論』(ミネルヴァ書房)
「第13章 香港・台湾の経済と中国との関係」を担当
(アジア調査部中国室 上席主任研究員 伊藤信悟)
2011年3月21日
『研究報告:両岸新局対台日産業科技交流的影響』(財団法人中華経済研究院)
「第三章 日本新政権変革與日本企業投資布局策略 第一節、第三節~第五節」を担当
(アジア調査部中国室 上席主任研究員 伊藤信悟)
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